海上ブロードバンド環境の整備が進む中、船舶でのIoT（モノのインターネット）活用が本格化している。海運各社が最も関心を寄せるのは、船の運航状態や舶用機器の稼働状況を陸から監視し、運航の効率化や機器の故障を未然に防ぐ仕組みづくりだ。それを支える船内通信ネットワークの整備に取り組んでいるのが、古野電気である。同社は魚群探知機やレーダーなどの航海機器、衛星通信装置といった舶用電子機器の製造・販売を手掛ける。船舶特有のインフラ整備の難しさや今後の展望について、古野電気 取締役の矮松一磨氏（舶用機器事業部 営業企画部/衛星通信部 部長）と、衛星通信装置や通信サービスの提供に携わる寺田秀行氏（同社 舶用機器事業部 衛星通信部 次長）に話を聞いた。